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freee 会計・マネーフォワード クラウド会計・弥生会計の 3 社を、料金・連携機能・サポート・税理士連携の観点で比較。マイクロ法人ならどれを選ぶべきかを整理しました。
| 商品 | 月額目安（法人） | 銀行・カード連携 | 確定申告対応 | サポート | 申込 |
|---|---|---|---|---|---|
freee 会計 freee 株式会社 | ミニマム 2,948 円〜（年払い） | 3,500 以上、自動同期 | 法人決算書 / 申告書出力可 | チャット / メール（プランで電話） | freee の料金を見る → |
マネーフォワード クラウド会計 株式会社マネーフォワード | スモールビジネス 3,278 円〜（年払いで月 2,980 円〜） | 業界最多クラス、API 連携安定 | 法人決算書出力 / 別途確定申告サービスも提供 | チャット / メール / 一部電話 | MF の料金を見る → |
弥生会計 オンライン 弥生株式会社 | セルフプラン 30,800 円/年（初年度 0 円キャンペーン頻発） | 主要金融機関対応、freee/MF より控えめ | 法人決算書 / 内訳書 / 別表まで対応 | 電話サポート充実（プラン上位ほど手厚い） | 公式サイトを見る → |
freee 株式会社
ステップ式の入力 UI で会計初心者でも迷わない、法人マジョリティの選択肢
| 月額目安（法人） | ミニマム 2,948 円〜（年払い） |
| 銀行・カード連携 | 3,500 以上、自動同期 |
| 確定申告対応 | 法人決算書 / 申告書出力可 |
| サポート | チャット / メール（プランで電話） |
こんな人におすすめ
簿記の知識がない/浅い、UI で迷いたくない、freee 会社設立を使ったマイクロ法人代表
注意点
簿記経験者には UI が冗長に感じることがある。複雑な仕訳には会計士寄りの MF も検討
株式会社マネーフォワード
簿記準拠の操作感と圧倒的な金融機関連携、税理士との協業に強い
| 月額目安（法人） | スモールビジネス 3,278 円〜（年払いで月 2,980 円〜） |
| 銀行・カード連携 | 業界最多クラス、API 連携安定 |
| 確定申告対応 | 法人決算書出力 / 別途確定申告サービスも提供 |
| サポート | チャット / メール / 一部電話 |
こんな人におすすめ
税理士に決算を任せる予定、複数銀行・カードを使う、既に MF ME など個人で使い慣れている
注意点
簿記の基礎知識がないと初期設定で迷うことがある
弥生株式会社
業界最古参の信頼性、初年度無料キャンペーンで導入コストを抑えられる
| 月額目安（法人） | セルフプラン 30,800 円/年（初年度 0 円キャンペーン頻発） |
| 銀行・カード連携 | 主要金融機関対応、freee/MF より控えめ |
| 確定申告対応 | 法人決算書 / 内訳書 / 別表まで対応 |
| サポート | 電話サポート充実（プラン上位ほど手厚い） |
こんな人におすすめ
シンプルな帳簿管理で十分、電話サポートが欲しい、コストを抑えたい代表者
注意点
クラウド会計としての機能アップデート速度は freee/MF より遅め
※ 当ページには広告（PR）リンクが含まれます（景品表示法対応）。各商品の最新条件・キャンペーン・審査基準は公式サイトで必ずご確認ください。 ランキングは hojinka 編集部が公式情報をベースに独自基準で整理したもので、最終判断は専門家にご相談ください。
freee と マネーフォワード の 2 強を深掘りで比べたい方は、freee マネーフォワード 比較 法人版（マイクロ法人ならどちらがおすすめか）の徹底比較記事も併せてどうぞ。
freee 会計は「取引」起点で会計知識ゼロでも入力できる UI、マネーフォワード クラウド会計と弥生会計オンラインは「仕訳帳」前提で簿記の素養を活かせる UI。経理担当者の有無、税理士の慣れている UI で選ぶと運用が楽になる。
メガバンク・主要ネット銀行・主要法人カードはどのソフトも対応するが、地銀・信用金庫・サブのフィンテックサービス（Stripe, Square, Airレジ 等）の対応有無は各社で差がある。導入前に「現在使っている全口座 / 全カード」が連携対象に含まれるか公式の連携先一覧で確認すべき。
AI による勘定科目推測は各社とも備わるが、繰り返し使うことで精度が上がる学習機能の挙動は異なる。試用期間中に主要取引を 1 か月分流し込み、修正回数で評価するのが確実。
法人プランは年額 3 万円〜10 万円が中心レンジ。マネーフォワードは「ビジネス」「IPO 準備」など段階制、freee は「ミニマム / ベーシック / プロフェッショナル / エンタープライズ」、弥生は「セルフ / ベーシック / トータル」とサポート強度で分かれる。電子帳簿保存・インボイス対応機能が下位プランで使えるかは要確認。
他社からの乗換で、勘定科目マスタや補助科目を移行できず、過年度の比較分析ができなくなるケース。CSV インポート機能の対応形式と、対応していない場合の手動入力工数を事前に確認すべき。
最安プランを契約したが、必要な機能（部門別会計・固定資産管理・電子帳簿保存法の電子取引対応）が上位プランでしか使えず、年度途中でアップグレードを余儀なくされるケース。下位プランの機能制限を契約前に必ず確認する。
銀行 API 連携と CSV 取込を併用してしまい、同一取引が二重に計上される事故。連携経路は 1 取引 1 経路に統一し、取込済みフラグを必ずチェックする運用が必要。
2024 年 1 月から義務化された「電子取引データの電子保存」要件に対応しないまま運用を続け、税務調査時に青色申告取消リスクを抱えるケース。タイムスタンプ・検索要件を満たす保存機能（または JIIMA 認証ソフト）を選定すべき。
freee・マネーフォワード・弥生はいずれも適格請求書発行事業者の登録番号管理、適格請求書の発行・受領管理に対応している。詳細は各社の「インボイス対応」ページで最新仕様を確認できる。
3 社とも JIIMA（公益社団法人 日本文書情報マネジメント協会）の電子帳簿ソフト法的要件認証を取得しているプランがある。電子取引データの保存要件は 2024 年 1 月から完全義務化されたため、未対応のソフトは選択肢から外すべき。
各社とも「乗換ガイド」を公開しており、CSV による仕訳データ取込は対応する。ただし固定資産・補助科目・部門マスタの移行は手作業になることが多く、決算月の翌月など仕訳の少ない時期に切り替えるのが定石。
各社とも解約後は閲覧不可となる（マネーフォワードは解約後一定期間 PDF ダウンロード可）。法人税法の帳簿保存期間（原則 7 年、欠損金繰越時は 10 年）に対応するため、解約前に決算書・総勘定元帳・仕訳帳を PDF / CSV でエクスポートしておく。
法人成りの場合、個人事業の会計データを法人に引き継ぐことはできない（事業主体が別のため）。個人事業の最終決算を確定申告で締めた後、法人で新規に開業仕訳を入れる流れになる。
税理士側で対応するソフトを限定するケースがある（弥生会計デスクトップ版など）。契約前に税理士に「貴所で対応可能なクラウド会計ソフト」を確認すると、税理士側のチェック工数を抑えられる。freee 認定アドバイザー / MF 公認メンバーの検索ページで対応税理士を逆引き可能。